シンクタンク業務は政策研究、制度設計などマクロな領域から、産業調査、市場調査、技術動向分析、個別企業の事業戦略などのミクロな領域まで多様です。
社会経済がグローバル化する中で、Ｍ&Ａ、Ｒ&Ｄ、さらには個別企業のＤＤ（デューデリジェンス）など業務はさらに拡大し深化しています。
そうした中でどの会社系列にも所属せず、既存の学会、調査会社、シンクタンクとは異なる自由な研究集団を目指してメディア開発綜研を設立いたしました。
代表取締役社長 : 戸口 功一 （とぐち こういち）
＜当社の主な活動と業務＞
菊地実（創業者）の個人事務所として「菊地事務所」を開設
菊地事務所を「メディア開発・綜研」に改称
メディア開発・綜研を法人化し、「株式会社 メディア開発綜研」を設立
１. 政策提言・作成
２. 各種研究調査
３. 企業コンサルティング
（M&A、DD、アドバイザー）
４. 国内・海外市場調査
５. 報告書・白書等の編集／制作
６. 情報系ソフトウェアの企画／制作
７. イベント・研究会・セミナー・
相談窓口の企画／運営
８. その他
◆実績についてはこちら
■主な事業分野
●政策制度論の提言及び分析
（著作権、業界分析、産業立地、統計把握）
●情報メディア産業の調査・分析及びコンサルティング
（新聞、出版、放送、通信、映像、音楽、コンピュータ、
インターネット、モバイル及びIT全般）
●余暇産業の調査・研究及びコンサルティング
（観光、ユーザー動向）
●企業ブランド確立のコンサルティング及びアドバイザー
（特に経営者のメディアPR戦略、IR対策、
マスメディア対応）
●海外市場調査
（対象＝北米、EU 、 アジア、東南アジア、
インド、 ブラジル、環太平洋地域、他）
■スタッフの専門分野
〇映画 〇ゲーム 〇放送
〇通信 〇モバイル 〇IT 〇情報モラル
〇イベント 〇スポーツビジネス
〇公共政策 〇消費者行政関連
〇家計支出 〇社会調査 〇調査設計 等
| 会社名 | 株式会社 メディア開発綜研 |
|---|---|
| 所在地 | 東京都中央区京橋3丁目14番6 斎藤ビル2F （〒104-0031） |
| 電話 | 03-6263-2133 |
| URL | https://www.mdri.co.jp |
| 資本金 | 1,800万円 （株主：社員株主6名・その他1名） |
| 役員 | 代表取締役社長 戸口 功一 取締役 椎名 達人 取締役 浅利 光昭 監査役 蔭山 淳子 監査役 菊地 実 |
| 従業員 | 17名（派遣5名含む） |
| 加入団体 ＜順不同＞ |
・一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF） ・一般社団法人日本映画テレビ技術協会 ・NPO法人日本ビデオコミュニケーション協会（JAVCOM） ・一般社団法人テレコムサービス協会 ・一般社団法人安心ネットづくり促進協議会 ・一般社団法人デジタルメディア協会（AMD） ・公益社団法人映像文化製作者連盟 他 |
| 研究員の 所属学会 ＜順不同＞ |
・日本マス・コミュニケーション学会 ・一般社団法人日本映画テレビ技術協会 ・日本出版学会 ・公益財団法人情報通信学会 他 |
| 官公庁 | 内閣府 経済産業省 総務省 文部科学省 他 |
|---|---|
| 外郭団体 | 公益財団法人日本生産性本部 一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム 一般財団法人 デジタルコンテンツ協会 （旧）財団法人マルチメディアコンテンツ振興協会 （旧）財団法人新映像産業推進センター 公益社団法人 日本通信販売協会 一般社団法人 テレコムサービス協会 一般社団法人 日本民間放送連盟 一般社団法人 日本ホビー協会 一般社団法人 放送コンテンツ海外展開促進機構 一般社団法人 安心ネットづくり促進協議会 他 |
| 自治体 | 東京都（労働経済局）、青森県、川崎市、 仙台市、広島市、高岡市、岡谷市 他 |
| 民間企業 | 株式会社電通、 株式会社電通プロモーションプラス 、 株式会社ビデオリサーチ、 ＮＴＴグループ各社（持株会社含む）、 凸版印刷株式会社、日本ビクター株式会社、 株式会社ソニー、株式会社日本総合研究所、 株式会社三菱総合研究所、 大和證券グループ各社、 株式会社旭リサーチセンター、 株式会社情報通信総合研究所、丸紅株式会社 、 ディスカバリー・ジャパン株式会社、 Apple Japan 他 |
| 学校・ その他 団体 |
日本放送協会、公益財団法人放送文化基金、 NPO法人放送批評懇談会、独立行政法人東京大学、 学校法人尚美学園、学校法人慶應大学医学部、 学校法人東京経済大学 他 |
画像をクリックして会社案内をご覧ください。
＜会社案内イメージ＞